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バンドとライブハウスの関係性

United Code

ただのバンドマンが、音楽を専門に扱う事業に携わりはじめたことで、物事への考え方が少しずつ変化してきました。今回は最近SNSやネット上で見かけたライブハウスがバンドにかける「ノルマ」のお話。

筆者は売れないバンドマン歴がそれなりに長く、ライブハウスがバンドにかけるノルマはもはや昔からの友達のようによく知っているのですが、知らない、よくわからない方に簡単に説明します。

有名バンド・アーティストでもない限り、チケットが完売しライブハウス、出演者共に利益が得られることは難しいですよね?

バンドやアーティストはともかく、ライブハウスの収益はチケット売り上げとドリンクの売り上げにほぼ依存します。

そもそも、テナント料や電気代、機材やメンテナンス、スタッフの人件費など経費がかかり、「お客さんが入りませんでした」に対して「はいそうですか。」では経営の存続ができません。

そこで、ライブハウスは出演者に対し、最低限運営にかかる金額は担保してほしいという意図から「◯◯円のチケットを◯◯枚売ってね」と売り上げノルマをかけるのです。

もちろんその売り上げ以上を出した出演者にはチャージバックというシステムがあり、ノルマである枚数以上の売り上げに対しては50〜100%の金額が支払われます。

さて、そんな「ノルマ」に対して、色々な議論がされています。悪徳ライブハウスやイベンターの法外なノルマのお話は置いておくとして、「ノルマを達成できないバンドはライブをするな」「ノルマをかけるライブハウスのせいで才能が育たない」「海外ではアーティストにギャラを払うのが当たり前」などなど、熱い、時には炎上レベルにまで発展する議論がされているのを見かけます。

ですが、どちらかが悪いと議論する前に、この「ノルマ」に対しての本質はどこにあるのか、どこに着地することがライブハウスと出演者のWin-Winに至るのかを見定めることにこそ大切なのではないかと思います。

立場が違えば見方も変わるとはこのことで、もちろん単純に出演者がしっかりと集客をし、ライブハウスはチケット代やドリンクの売り上げで利益を出し、ライブが盛り上がり物販が売れるというのが一つの理想です。

しかし、ノルマ云々で論争が起きる今、理想論だけでは何も変わりません。

そんな中、ちらほらとノルマに対しての提案や新たなサービスを見かけるようになりました。一つピックアップしてご紹介いたします。

ニューヨークで2014年にローンチされた「JUKELY」というサブスクリプションサービスです。


このサービスは小規模な音楽会場や大スターではないミュージシャンの中から選んで契約し、ユーザは月に25ドルを払うとその都市で行われるそれらのコンサートにいくつでも行ける。Jukelyだけでなくコンサートの主催者も、空席がうまることによる売上が得られる。一方、無名のバンドやミュージシャンの中に明日のスターや掘り出し物を探すタイプの音楽ファンは、安い料金でたくさんのコンサートを聴ける。

Jukelyには、音楽で出会いを作るという側面もある。このプラットホーム上でユーザは、自分と同じ音楽趣味の人たちに出会ったり、またシステムの個人化機能により、自分の好きなタイプの音だけどまだ知らなかった、という新人のコンサートを知って行けたりする。

引用:https://jp.techcrunch.com/2015/02/07/20150206jukely-launches-in-san-francisco/


もちろんこのサービスを日本で開始したからといってノルマ問題が全て解決するわけではありませんし、そもそも定額制のライブ行き放題サービスはすでに日本にもあります。

しかしながら、いまだに語られるノルマ問題。

ただ一つ言えることは、ライブハウスとアーティストが共に繁栄していける、サスティナブルな未来の糸口は、双方の歩み寄りや上記のような新たなサービスによってもたらされるのではないでしょうか。


木浪 祐樹

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新型コロナウイルスの影響で、アジアツアーが次々と中止に

Maasya

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2020年2月現在、新型コロナウイルスの感染が中国を中心に拡大しています。現在、中国以外でも、日本、タイ、韓国、アメリカ、台湾、シンガポール、マレーシア、ベトナム、ネパール、フランス、オーストラリアなど27カ国で感染が確認されており、2月13日までの死者は1100人を超えています。

この影響により、日本人アーティストのアジアツアーが相次いで、延期・中止となっています。

特に話題となっているのはSnow Man。

Snow Manは国内で開催予定であったハイタッチ会も延期としました。アジアツアーも予定されていましたが、日程・場所・内容は現在、未定のままとなっています。

ファンが予想する開催地は、北京、台湾、香港、韓国、上海、台北などでしたが、いずれもコロナウイルス感染の可能性の高い場所です。本来であれば、日程はすでに発表されている時期なので、延期決定となっているのではないでしょうか。

元ジャニーズである渋谷すばるのアジアツアーも中止が決定しました。

渋谷すばるは「渋谷すばる LIVE TOUR 2020『二歳』」」で3月にアジア公演を行う予定でしたが、そのうち上海、台北、香港で行われる予定であった4公演を中止。

渋谷すばるにとって初の海外公演でしたが、ファン・アーティスト・スタッフの安全面を考え、中止の判断となりました。

日本でのツアーは通常通り行われる予定ですが、国内ツアーのグッズは中国国内の生産ラインの停止により商品数が確保できず、一名につき各種1つまでと数量限定での販売になりました。


また、来場者にも感染予防の対策を呼びかけるなど、大きな影響が出ています。


さらに6人組バンドのSuchmosも2月7日から2月11日にかけて予定していた「Suchmos ASIA TOUR 2020」の中国全3公演を中止。

4人組バンドのヒトリエも2月9日から予定していたアジアツアー「HITORI-ESCAPE TOUR 19/20」の全3公演を中止しています。

反対に3月6日、BROOKE CANDYの来日公演もアジアツアーのキャンセルに伴い中止となりました。

2月13日現在、確認できるだけでも多くのアーティストのツアーが新型コロナウイルスの影響で中止となっています。

今後アジアツアーを予定しているアーティストの公演も中止になる可能性は高いでしょう。

香港大学の梁卓偉医学院長は、中国での感染者は「4~5月ごろにピークを迎える」との見解を示していますが、沈静化するまでにどれだけのツアーが中止となってしまうのか、新型コロナウイルスが音楽市場に与える影響はかなり大きいものと予想されています。

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日本とアジアの音楽が世界で占めている位置 ~K-POPの躍進~

ハタ ソウヘイ
hatasouhei01

現在の日本では一部のアイドルなどを除いてCDが売れない時代と言われている。世界では「音楽を聴くための技術」が進化しており、インフラの変化によって音楽業界自体が変わりつつあるといえるだろう。

音楽業界にはどのような変化が起きているのか、日本を含めたアジアの音楽市場は現在どのような状態にあるのかを考察する。

◯プラットフォームの変化
2000年代に入って以降、日本では「ニコニコ動画」や「YouTube」という誰でも音楽を発信できるプラットフォームが大きく普及した。

その結果、「音楽の発信」に関してレコード会社やマネジメント会社との契約が必須ではなくなってきている。神聖かまってちゃんや米津玄師など、ネットからの発信でメジャーシーンまで上り詰めたアーティストも増えてきた。

◯ライブやグッズがアーティストの収益源
こういった背景のもと、メジャーのミュジーシャンにとっても、収益の生命線になっているのはライブによる興行収入やアーティストグッズの売り上げだ。

たとえば、ロックバンドのくるりは、ワンマンライブのアンコール前に、必ず本人たちによるグッズ紹介のコーナーを設けている。

そのほか、昨年テレビ番組の「アメトーーク!」で取り上げられたことが記憶に新しいBiSHも、メンバー本人たちがグッズ紹介する動画をYouTubeにアップしている。

◯日本人アーティストの海外進出
グローバル化が進む中、海外でライブを行う日本人アーティストも増え始めた。昨年、海外公演を開催したのは、Perfume・RADWIMPS・米津玄師・HYDE・ONE OK ROCK・Aimerなど。

そのほか、東京スカパラダイスオーケストラは、世界最大級の音楽フェスである「ロラパルーザ・チリ」に出演した。

◯アジアの音楽市場
IFPI(国際レコード連盟)が2019年春に発表したレポート「Global Music Report 2019」によると、アジアおよびオーストラリア地域は、前年と比較して物理とデジタルの合計で11.7%収益を伸ばしている。特に韓国は前年比17.9%のプラスとなっており、躍進がめざましい。

◯K-POPの日本進出
KARAの日本デビューが火付け役となり、K-POPは、日本でも大きなブームになった。しかし、そのブームは一時下火になり、多くのK-POPは日本から撤退した。

ところが、現在ではまたプロモーションが活発化しており、渋谷の街中では度々Twiceの宣伝カーを見かける。また、タワーレコードの渋谷店には、K-POPの専用フロアがあるほどだ。

韓国の音楽業界は、一度では折れないタフなメンタルを持っており、これが17.9%の売り上げ増という数字になって表れているといえるだろう。

◯アジアの音楽市場が世界で占める位置
先ほど紹介した「Global Music Report 2019」によると、音楽産業の市場規模は、日本が世界第2位、韓国が第6位、中国が第7位となっている(第1位=アメリカ)。

トップ10のうち3カ国をアジアの国が占めており、アジア圏は世界で2番目に大きいマーケットとなった。

◯K-POPが存在感を増していく
世界の音楽産業において、デジタルミュージックの売り上げシェアはすでに50%を超えており、サブスクリプションサービスの利用者は2億5500万人にまで増えてきた。

こうした中、サブスクリプションサービス大手のSpotifyは、レポートの中で「K-POPをアジア市場の中核と捉えている」と述べている。

今後もK-POPが世界の音楽シーンの中で存在感を増していく可能性はとても高いといえるだろう。

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世界に追いつけない日本の音楽市場と壮大なアジアのマーケット

yuxxo

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日本の音楽市場とアジアの音楽市場


日本とアジアの音楽市場は何が違うのだろうか?

音楽はここ数年で飽和状態にある。それは、なぜだろうか?

これほどに音楽を愛している人々がいるにも関わらず、音楽産業は発展しないのである。

それは、日本とアジアの音楽市場の構造とも言える。

そもそも日本は、国内に向けたプロモーションが多く、海外を視野に入れていないものが多数である。そのため、国内だけのマーケットでの競合となり、またビジネスの流れも一定で決まっており、なかなか外に抜け出すのが難しい。

それは一種の壁となっていて、海外と国内のアーティストを比較しても、その違いにショックを受けてしまう。


音楽ストリーミング配信サービスの参入


その他を理由にあげてみると、ここ数年で音楽のCDやDVDが、デジタル配信となったのも要因の1つ。ストリーミング配信サービスである、Spotify、Apple Music、Google Play Music、Amazon Musicなどが、音楽産業に新たな風を吹かせた。

このことがきっかけで、CDやDVDが以前よりも売れなくなった。それにも関わらずCDやDVDという販売方式から抜け出せない日本。そして、IT業界が急激に発展しており、音楽のストリーミングサービスや配信サービスなどを、すぐに取り入れていく体制のアジア。


ITやスマートフォンも高スペックで強い中国


変化にすぐ対応できる中国を中心としたアジアは、とても強い。スマートフォンの参入もやはり中国や韓国などのアジアの方が、日本より導入が早かった。NTTドコモやソフトバンクなどでも早い段階で導入されたサムスンやファーウェイがいい例である。

プロモーションやデザインなどからするとiPhoneは強いが、アジアのメーカーであるサムスンやファーウェイの製品は高スペックで人気もある。


今後の日本の音楽業界はどうなるのか?


日本も遅れをとってはいけないと、様々なストリーミングやITを使った音楽サービスを取り入れてはいるが、アジアの速度が速すぎて、ビジネスの変化についていけてないのが現状。

だが、諦めるのはまだ早い。誰をターゲットにするかで、音楽ビジネスというのは大きく変わってくるのである。例えば、アジアから日本にやってきた留学生などは、日本のバンドやアニメ、または数年前に流行った歌謡曲などを好んでいる人も多い。

そのような相手に対してビジネスをするのであれば、お土産に持って帰れるようなCDやDVD、グッズなどはとても喜ばれる。

今後、日本が音楽市場で生き残るには、アジアから日本にやってくる留学生や旅行客に、日本らしい音楽や文化を届けるということが大切なのかも知れない。

人と合わせることが得意な日本人。それは日本人の美徳ではあるが、大きなアジアのマーケットや音楽ビジネスの勢いに飲み込まれないように厳重な注意をしなければならない。

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